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大阪医科大学附属病院におけるDMATの結成と取組みおよび活動実績について

本学において最初のDMATが編成されたのは、平成24年7月1日で、医師1名、看護師2名、業務調整員2名の計5名が養成研修(厚生労働省が認めた専門的な研修・訓練)を修了し、晴れてDMAT隊員となりました。その後、研修受講者数も増えて、現在11名の隊員が登録しております(内2名は関連病院に転勤)。養成研修は、全国の災害拠点病院からの応募に対し受講枠が限られているため、DMAT隊員になるには非常に狭き門となっております。

隊員には資格更新要件があり、技能維持研修や実働訓練へ積極的に参加し、日々鍛錬を積んでおります。また、院内での各種災害イベントでも多岐に渡り活動しています。
現在は、近い将来起こるといわれている南海トラフ地震や、上町断層帯地震に備えて、対策や訓練を重ねております。

実災害における活動実績としては、平成28年4月16日~19日の期間で熊本地震への医療支援活動を行ないました。熊本赤十字病院を活動拠点とし、患者搬送や病院支援を行ないました。

DMATとは、医師、看護師、業務調整員(医師・看護師以外の医療職及び事務職員)で構成され、大規模災害や多傷病者が発生した事故などの現場に、急性期(おおむね48時間以内)に活動できる機動性を持った、専門的な訓練を受けた医療チームです。
DMATが被災地にかけつけることによって、現場での緊急治療や病院支援をおこない、さらに被災地で発生した多くの傷病者を被災地外に搬送することができれば、死亡や後遺症の減少が大いに期待されています。実際、JR尼崎線脱線事故や新潟県中越沖地震、岩手宮城内陸地震などでは、日本全国のDMATが被災地入りし、多くの傷病者を救いました。
阪神・淡路大震災について、初期医療体制の遅れが考えられ、平時の救急医療レベルの医療が提供されていれば、救命できたと考えられる「避けられた災害死」が500名存在した可能性があったと後に報告されています。
この阪神・淡路大震災で災害医療について多くの課題が浮き彫りとなり、この教訓を生かし、各行政機関、消防、警察、自衛隊と連携しながら救助活動と並行し、医師が災害現場で医療を行う必要性が認識されるようになりました。
“一人でも多くの命を助けよう”と厚生労働省により、災害派遣医療チーム、日本DMATが平成17年4月に発足しました。

※DMAT事務局ホームページ等引用

JMATと大阪医科大学

JMATとは、日本医師会が被災地に派遣する医療チームのことで、被災地で病院・診療所の支援、および避難所や救護所での医療に従事します。DMATによる急性期活動からの撤退に伴い、引き続き中期的に被災地の医療支援を行ないます。
平成23年東日本大震災では、本学から、医師・看護師・技術員・事務職員で結成されたチームが岩手県大槌高校を拠点として、被災地の病院や診療所・救護所の医療支援を行ないました。最初の2クールを本学が派遣し、以降は、他の会員病院が継続的に派遣されていました。
熊本地震では、九州各県の医師会を中心に被災地への派遣が行われ、平成28年7月26日を持って、全てのチーム派遣が終了しています。