大阪医科大学内科学(Ⅲ)教室

診療内容

診療内容

循環器内科

循環器内科が対象とする疾患には、狭心症や心筋梗塞などの虚血性心疾患、不整脈、弁膜疾患、心筋症、心筋炎、先天性心疾患、大動脈・肺動脈およひ末梢血管疾患、高血圧症、そして種々の原因による心不全などがあります。近年、生活習慣病が原因となる循環器病が増加しており、生活習慣病の治療はもちろん予防にも努めています。

循環器病は長期にわたり治療を継続しなければならない場合が少なくありません。そのため、患者さんと医療者との人間関係を大切に診療を行っています。

当科では、特定機能病院が行うべき重症心疾患に対する高度医療に限らず、一般循環器疾患に対しても適切で緻密な医療を行っています。虚血性心疾患に対する薬剤溶出ステント留置や、薬剤での治療が難しい頻拍性不整脈に対するカテーテルアブレーション、難治性心不全に対する心臓再同期療法は良好な成績をおさめています。また、心筋症と心筋炎の診断・治療および病因研究に関しては、40年にわたってわが国における指導的地位を保っています。

また、冠動脈パイパス術、心臓弁膜手術、大動脈に対する手術などが必要な場合には、循環器内科と心臓血管外科との合同カンファレンスで治療方針を検討し最良の治療を行います。

循環器内科

肺血栓塞栓性肺高血圧に対するバルーン肺動脈拡張療法を開始しました

慢性血栓塞栓性肺高血圧症(chronic thromboembolic pulmonary hypertension; CTEPH)は、器質化血栓により広範囲の肺動脈が慢性的に狭窄・閉塞し、肺高血圧症を呈する疾患です。平均肺動脈圧が30mmHgを超える症例では、肺高血圧は経過とともに悪化する場合が多く、一般には予後不良で、厚生労働省が難病に指定しています。

肺動脈血栓内膜摘除術は外科的に器質化血栓を摘除する治療で、器質化血栓の近位端が主肺動脈から区域動脈近位部にある、いわゆる中枢型CTEPHがよい適応となり、症状、血行動態および生命予後の改善が期待できます。しかし、区域動脈や亜区域動脈に限局する末梢型CTEPHでは、手術は困難であると考えられています。

バルーン肺動脈拡張術(balloon pulmonary angioplasty; BPA)は、外科的治療の適応とならない末梢型CTEPHに行われる治療です。肺高血圧症の予後を決定する重要な因子である肺動脈圧を低下させ、息切れといった自覚症状を改善させることができます。

大阪医科大学循環器内科では、2016年7月からBPAを始めました。心臓血管外科と適応について十分な検討を行い、また、BPAにおける最も重要な合併症である肺障害を予防するために、治療範囲や拡張の程度を慎重に判断しています。

右A10に対するBPA前後の画像所見

循環器内科診療担当表 (2018年4月)

午前
初診・当日
初診・当日
初診・当日
初診・当日
初診・当日
初診・当日
伊藤 隆英 寺﨑 文生 寺﨑 文生 宗宮 浩一 星賀 正明 森田 英晃
神﨑 裕美子 柴田 兼作 星賀 正明 伊藤 隆英 宗宮 浩一 宮村 昌利
武田 義弘 蓬莱 亮斗 神﨑 裕美子 柴田 兼作 森田 英晃 大関 道薫
藤田 修一   宮村 昌利 藤田 修一 谷川 淳 担当医
      大関 道薫 坂根 和志  
午後
坂根 和志 市原 登 谷川 淳 武田 義弘  
山内 洋平 前田 大智 岡本 祐典    

専門外来

不整脈
藤田 修一 山内 洋平 宮村 昌利 岡本 祐典 宗宮 浩一 宮村 昌利
    市原 登      
ペース
メーカ
担当医          
術前
担当医     担当医    

初めて循環器内科を受診される患者さんや久しぶりに受診される患者さんの待ち時間を短縮し、かつ診察に十分な時間をかけられるように、初診患者さん専用枠を設けました。事前予約も可能です。どうぞご利用ください。

 

循環器内科ホットライン

循環器内科への直通ダイヤルを開設しています。
24時間・365日、循環器内科医師が直接対応いたします。
緊急治療が必要な場合や、判断にお困りの際に、お気軽にご利用下さい。
外来受診を急ぐ場合にもお電話くだされば対応いたします。

電話番号は連携医療機関にご連絡しております。

「循環器内科ホットライン通信」を発行しています。

Volume 1~10を表示/非表示

Volume 11~20を表示/非表示

 

循環器内科診療実績(2017年)

外来患者数
診療日数
271日
総数
25,108名
新患
2,348名
再診
22,760名
入院患者数
延患者数
16,601名
総数(入院数)
1,782名
  1日平均
45.5名
  平均在院日数
8.5日
検査
経胸壁心エコー検査
4,423件
経食道心エコー検査
230件
頸動脈エコー検査
266件
下肢静脈エコー検査
392件
トレッドミル運動負荷心電図検査
227件
ホルター心電図検査
832件
心臓核医学検査(総数)
228件
 運動負荷
80件
 薬剤負荷
123件
 安静
23件
 BMIPP
1件
 MIBG
1件
   ピロリン酸
1件
  心臓MRI検査
54件
  冠動脈CT検査
640件
  心臓カテーテル検査(総数)
1273件
  不整脈電気生理検査
(経皮的カテーテル電気焼灼術を除く)
11件
  心筋生検
25件
治療
経皮的冠動脈形成術
432件
末梢血管形成術
99件
経皮的カテーテル電気焼灼術
180件
 AVNRT
13件
 WPW症候群
7件
   AFL
14件
   AT
10件
   VT/PVC
7件
   AF
128件
   房室結節アブレーション
0件
  心臓再同期療法*
1件
  植え込み型除細動器*
5件
  *心臓血管外科との合同

入院患者数

循環器内科診療実績(2016年)を表示/非表示

循環器内科診療実績(2015年)を表示/非表示

循環器内科診療実績(2014年)を表示/非表示

循環器内科診療実績(2013年)を表示/非表示

循環器内科診療実績(2012年)を表示/非表示

循環器内科診療実績(2011年)を表示/非表示

循環器内科診療実績(2010年)を表示/非表示

循環器内科診療実績(2009年)を表示/非表示

 

施 設 認 定

大阪医科大学付属病院は、専門教育のための施設として下記のとおり認定を受けています。

  • 日本内科学会認定教育施設  
  • 日本循環器学会循環器専門医研修施設  
  • 日本高血圧学会認定研修施設  
  • 日本心血管インターベンション学会研修施設  
  • 日本動脈硬化学会動脈硬化専門医認定教育施設  
  • 日本不整脈学会認定不整脈専門医研修施設  
  • 日本超音波医学会専門医研修施設  
  • 日本老年医学会認定施設

 

腎臓内科

腎臓内科では、血液浄化センター医師の協力のもと、腎臓病患者の外来および入院患者さんの治療を行っています。

腎臓を守ることは心臓や脳血管を守ることにもなります

健診で尿蛋白や血尿を指摘されたら放っておいてはいけません。
慢性腎臓病(CKD)は重大な病気ですが、進行に応じて適切な治療が可能です。

現在日本には、中程度以上腎機能が低下(糸球体濾過率が60ml/min未満)している人が約1,000万人(成人人口の10%)いると推測されています。このような人が予備群となって毎年、約3万人が新たに透析導入となっています。腎機能の低下、または蛋白尿が3ヶ月以上続いていると慢性腎臓病(CKD)と定義されます。

腎機能が中程度以上悪くなると体内の水・電解質調節異常、尿毒素の蓄積、貧血、カルシウム・リン代謝異常などがおこります。その結果、心臓や血管に負担がかかり心血管病(狭心症、心筋梗塞、脳梗塞、心不全、動脈硬化等)を発症しやすくなります。

どの時点であっても腎臓を守る治療を行うことは透析に至る期間を延ばすばかりでなく、心臓や脳血管を守るという重要な意味を持ちます。早い時期の診断、治療開始が大切です。

腎臓内科 ミッション・研修プログラム

感染対策室

最近の医療の高度化・専門化に伴い、医療はより複雑となり、耐性菌をはじめとする院内感染対策の重要性がますます大きくなっています。大阪医科大学附属病院では、病院の理念である“社会のニーズに応える安全で質の高い医療を皆さまに提供する”ために、医療に携わるスタッフ全員で院内感染対策に取り組んでいます。その理念は下記の通りです。感染対策室のメンバーは2015年4月から室長の浮村聡医師も専任となり、副室長の大井幸昌医師と合わせ2名の感染症専門医に加え兼任の後藤文郎と合わせて医師は3人体制となり、専従のICNである川西史子看護師、専任の山田智之薬剤師、専任の柴田有梨子検査技師、専従の斎藤泉事務員に加え兼務の医師、薬剤師、検査技師の協力を得て活動していきます。

特にICTラウンド時には環境ラウンドや感染対策の指導のみならず、診療支援も行っています。最近問題の耐性菌に対しては発生と同時に感染対策室と主治医に連絡が入り、情報を共有しながら診療を行う体制となっています。具体的なラウンドの内容は難治症例のコンサルテーション、耐性菌、特定抗菌薬の届け出の徹底、抗生剤のPK/PD理論とTDMに基づいた使用法の指導、感染予防策の指導などとなっています。 また院内からに限りますが2015年4月から兼務の総合診療科において感染症コンサルテーション外来枠も新設しました。今後さらに感染症診療にもより深く関わっていきたいと考えています。

感染対策室の理念

大阪医科大学附属病院感染対策室は、院内感染対策を適切に実施するだけでなく、感染症診療における適切な助言を行うことで、患者や医療従事者の安全確保ならびに耐性菌の発生予防に貢献します。

① 院内感染の発生予防に努めるとともに、院内感染発生時には適切な対応を行います。
② 医療従事者に対する感染対策や感染症診療に関する教育を行うとともに、感染対策に関するエビデンスを発信します。
③ 行政や関連医療機関と協力して地域の感染対策のレベルアップに貢献します。

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感染対策室の理念、スタッフおよび実績